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令和5年度熊本地域医療センター指標
病院指標
- 年齢階級別退院患者数
- 診断群分類別患者数等（診療科別患者数上位５位まで）
- 初発の５大癌のUICC病期分類別並びに再発患者数
- 成人市中肺炎の重症度別患者数等
- 脳梗塞の患者数等
- 診療科別主要手術別患者数等（診療科別患者数上位５位まで）
- その他（ＤＩＣ、敗血症、その他の真菌症および手術・術後の合併症の発生率）
医療の質指標
年齢階級別退院患者数
当院は、かかりつけ医の先生方と共同で診療を行う開放型病院であり、また、地域医療支援病院として、幅広い年齢層の患者さんに、紹介患者に対する医療と救急医療の提供を行っております。年齢層においては、60歳以上の占める割合が全体のおよそ6割となっており、疾患別にみると消化器疾患、呼吸器疾患、次いで循環器疾患となっております。また、小児救急医療拠点病院として24時間365日、小児科医師による診療を行っていますので、10歳未満の占める割合も全体の28％を占めております。
診断群分類別患者数等（診療科別患者数上位５位まで）
小児科
小児科では食物アレルギー負荷試験の検査入院が多く、続いて気管支炎、上気道炎、喘息といった呼吸器系疾患の症例が上位を占めています。当院は2019年に熊本県アレルギー疾患医療連携病院に認定されたことを機に、アレルギー診療センターを設立し、アレルギーの診療および人材育成に力を入れております。また、小児救急医療拠点病院として24時間365日、小児科医師による診療を行っており、急性疾患の短期入院が多くを占めています。長期治療を要する疾患児や慢性疾患児は、患児にとってより相応しい他病院の小児科と連携して診療を行っています。
消化器内科
消化器内科では小腸大腸の良性疾患（大腸ポリープなど）、胆管結石、胆管炎等の胆道疾患の症例が多く、内視鏡的に治療しています。当院の内視鏡室は、専門的な内視鏡技師・看護師を配置しESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）をはじめ、先進的な取り組みを行っており、ERCP（内視鏡的逆行性胆道膵管造影）やEUS(超音波内視鏡)等による治療も充実しています。当院は夜間休日診療を行っており、大腸憩室（大腸の壁が袋状に外に飛び出すくぼみ）のある方で、腹痛や発熱をきたす大腸憩室炎や大腸憩室出血、腸管の内容物が詰まって流れなくなる腸閉塞、胆石や過度のアルコール摂取等により発症し、激しい腹痛や嘔吐、発熱を来たす急性膵炎が上位を占めています。消化器がんも診断から内視鏡治療、抗がん剤化学療法、緩和医療まで、QOLを考慮した高度な治療に取り組んでおります。
外科
当科は、胆のう結石症や胆嚢炎に対する腹腔鏡下胆嚢摘出術が最も多く、次いで15歳以上の鼠径部ヘルニア手術、急性虫垂炎の緊急手術、結腸（虫垂を含む）悪性腫瘍に対する切除術の順となっています。熊本県指定がん診療連携拠点病院として、外科では悪性腫瘍に対する集学的な治療を行っており、手術だけではなく、化学療法なども積極的に行っています。
呼吸器内科
呼吸器内科では、呼吸器疾患全般にわたる診療を行っております。症例数としては肺胞の壁に炎症が起こり、壁が厚く硬くなり、肺の膨らみが悪くなる間質性肺炎の症例が最も多くなっています。次いで高齢者に特有の誤嚥性肺炎が多く、患者さんの平均年齢は80歳を超えております。高齢者は合併症も多く難治化しやすいため、入院期間も長くなる傾向にあります。肺の悪性腫瘍に対する治療も精力的に行っており、症例数としては抗がん剤化学療法が多く、内視鏡治療（気管支鏡など）も積極的に行っています。
循環器内科
循環器内科では、睡眠時無呼吸の検査入院が多くなっており、外来でスクリーニングを行った後、無呼吸症候群が疑われる患者さんについては、1泊入院で終夜睡眠ポリグラフィーを行っております。次に多いのは人口の高齢化に伴う高齢者の心不全症例です。高齢者心不全は種々の心疾患を背景に、多くの問題を抱えているため、他診療科と連携しながら入院管理を行っています。徐脈性不整脈（洞不全症候群や完全房室ブロック等）の治療においては、ペースメーカー移植術を行い、調律の異常を補正します。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
糖尿病代謝内科
糖尿病代謝内科では、糖尿病全般、内科系甲状腺疾患、動脈硬化性代謝疾患を中心に診療を行っています。症例数としては、糖尿病の教育入院や、糖尿病の合併症（神経障害、網膜症、腎症、ケトアシドーシス（高血糖性の急性代謝失調））に伴う入院が多くなっています。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
初発の５大癌のUICC病期分類別並びに再発患者数
当院は、熊本県より県指定がん診療連携拠点病院の指定を受け、診断から治療までクオリティーの高い医療提供を行うとともに、紹介型医療機関として他医療機関（地元の開業医）と連携した診療を行うためのツールである「私のカルテ」、また2015年より医療連携システム「熊本リージョナルネット」の運用を開始し連携をより強化しております。2003年12月に外来化学療法室、2013年5月腹腔鏡手術センターを設立し、Stage ⅠからStage Ⅳの進行度に応じた内視鏡治療、手術、抗がん剤化学療法、生活の質を考慮した医療に努め、緩和医療を含めた全人的な医療を目指しております。クオリティマネージメントセンターでは、患者さん、患者さんを支えるご家族の心理的・社会的・経済的な生活状の様々な相談に対し専門的視点に応じて他部門と連携・協働し支援しております。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
成人市中肺炎の重症度別患者数等
市中肺炎とは、普段の日常生活の中でかかる肺炎のことです。全体で見ると「中等症」が全体の6～7割を占めており、平均年齢は80歳前後の高齢者となっております。肺炎は高齢になるほど重症化しやすく、平均在院日数も長くなる傾向にあります。当院では呼吸器内科で肺炎の治療を行っており、併存する別疾患があれば、各診療科と連携し治療を行っています。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
脳梗塞の患者数等
当院では脳梗塞に対し迅速な検査で診断、治療を行っています。治療後は自宅退院へ向けて、回復支援病棟（地域包括ケア病棟）にてリハビリを行い、さらに継続してリハビリを行う必要がある患者さんは回復期を担う医療機関に転院されています。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
診療科別主要手術別患者数等（診療科別患者数上位５位まで）
外科
当院では年間約800例以上の外科手術を行っており、術式では腹腔鏡下胆嚢摘出術を最も多く行っています。胆嚢結石症、急性胆嚢炎等の疾患での手術で、入院期間は概ね10～11日間となっています。次いで鼠径ヘルニア手術の症例が多く、小児と成人の幅広い年齢層で手術を行っており、およそ2割の症例が10歳未満です。次に多いのは腹腔鏡下虫垂切除術で、ほとんどが緊急手術となっており、鼠径ヘルニア手術同様、幅広い年齢層で手術を実施しています。悪性腫瘍の手術は、切除部位や範囲により手術項目が細分化されているため、腹腔鏡下結腸悪性腫瘍手術のみ上位に計上されておりますが、熊本県指定がん診療連携拠点病院として悪性腫瘍の手術に積極的に取り組んでおり、胃がん、大腸がん、膵がん、胆嚢・胆管がん、乳がんの症例が多くなっています。当院の特徴として、膵がん、胆道がん、肝臓がん等の難治がん手術を数多く手がけ、肝胆膵外科高度技能専門医は１名在籍しており、高難易度の肝胆膵手術も積極的に行っています。また、日本内視鏡外科技術認定医は1名在籍しており、腹腔鏡下手術も積極的に行っています。
消化器内科
消化器内科では、内視鏡を用いた手術症例が多く、胃・十二指腸、特に大腸（結腸から直腸）のポリープや腫瘍（腺腫、早期がん）に対する内視鏡手術を多く行っています。入院当日に手術することが多いので、短期入院での治療になります。胆道疾患（総胆管結石、胆管炎、胆膵腫瘍等）に対しては胆汁の流れを良くするために、内視鏡的胆道ステント留置術や、内視鏡的胆道結石除去術も多く行っており、少ない回数で治療を完遂しております。小腸結腸内視鏡的止血術は、結腸憩室出血等の症例に対して行われます。針を刺して止血のための薬剤を注入する方法や、内視鏡の止血用に開発された特殊なクリップによって血管や潰瘍をつまんで止血する方法などがあります。上記を含む治療内視鏡を年間1,000件以上行っております。ERCPは年間300件以上、EUS（超音波内視鏡）も年間350件以上などと特殊な検査治療も充実しております。
小児科
小児科では、乳幼児にみられる腸重積の整復術を行っています。腸重積とは、腸の一部が重なり合ってしまい、血行障害、通過障害をきたす病気です。治療は、透視下空気整復により重積した腸を戻す非観血的整復術を行います。厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
その他（ＤＩＣ、敗血症、その他の真菌症および手術・術後の合併症の発生率）
重篤な疾患である播種性血管内凝固症候群と敗血症、その他の真菌症、手術・術後等の合併症について発症率を集計しています。医療資源を最も投入した傷病名と入院の契機となった傷病名が同一かそれ以外で症例数を集計しています。播種性血管内凝固症候群とは、全身の微小な血管の障害及び血管が詰まることにより臓器に障害が現れます。がんや重症の感染症など、非常に重い病気を持つ患者に発症することがあります。また、様々な感染症などから血液に病原菌が入り、敗血症になることがあります。術後の合併症は、手術や処置などの医療行為がもとで生じる疾患です。起こりうる合併症について事前に十分な説明を行うとともに、院内感染対策委員会を設置し、感染の防止に努めています。当厚生労働省の集計条件に基づき、患者数が10未満の場合は「－」の表示としています。
リスクレベルが「中」以上の手術を施行した患者の肺血栓塞栓症の予防対策の実施率
1)当院の値：89.54％（2023年度）
2)項目の解説
周術期の肺血栓塞栓症の予防行為の実施は、発生率を下げることにつながります。予防行為とは、弾性ストッキングの装着や間欠的空気圧迫法(下肢に装着したフットポンプで圧迫マッサージをすること)などを指し、肺血栓塞栓症の発生リスクが高い手術を施行する場合は、術前、術中、術後において実施することが予防対策として有効とされています。当センターでは患者さんの状態に応じて手術前に下肢エコー検査を実施し血栓の有無等を確認し、より安全な予防対策を実施しています。術後の初回歩行時は必ず看護師、リハビリスタッフが付き添い、患者さんの症状観察に努めています。
血液培養２セット実施率
1)当院の値：74.72％（2023年度）
2)項目の解説
抗菌薬を使用する際、投与開始前に血液培養検査を行うことは、感染症の原因となる菌を知るために、必要な検査です。また、血液培養検査の感度を上昇させるため２セット以上の採取が推奨されています。しかし、当院は小児患者（何らかの感染症で入院）の血液培養採取の際、１セットしか採取できない場合も多く、血液培養２セット実施率がやや低い値となっています。成人患者の血液培養２セット実施率は、90.4％（2023年度）でした。今後も血液培養検査の有用性を患者さん及び職員に理解してもらい、適切な抗菌薬の使用となるよう活動していく予定です。
広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率
1)当院の値：81.48％（2023年度）
2)項目の解説
抗菌薬が効かない薬剤耐性をもつ細菌による感染症が世界的な問題となっています。広域スペクトル抗菌薬は、幅広い細菌に対して効果がありますが、患者さん自身や病院環境の耐性菌を誘導してしまいます。そのため、広域スペクトル抗菌薬を使用する際には特に、細菌培養検査が重要で、原因微生物を特定した場合はその感受性に基づいて、狭域スペクトル抗菌薬に変更が必要です。抗菌薬適正使用支援チーム（AST）は、抗菌薬が適正に使用されているか監視し、教育・啓発などを行っています。